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特定保健用食品

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商品詳細

食品名

マリンペプチド
形態:錠菓
内容量:1 g (250 mg×4粒入り)・30包等
関与成分: サーデンペプチド(バリルチロシンとして)

製造あるいは販売者

日清オイリオグループ株式会社
住所:東京都中央区新川一丁目23番1号
電話番号:0120-016-024 (お客様相談窓口)

許可された実際の表示

本品はバリルチロシンを含むサーデンペプチドを配合しており、血圧が高めの方に適した食品です。

許可された年月

平成15年9月25日

許可番号

第542号

適切な利用法

1日4粒を目安にかまずに、水またはお湯でお召し上がりください。

利用上の注意事項

本品は治療を目的とした食品ではありません。長期間のご使用により、まれにせきがでることがありますので、医師にご相談ください。また、妊娠中または妊娠している可能性がある方、腎機能が低下した方は医師と御相談の上、摂取してください。

関与成分についての解説

成分の特性
食経験が豊富なイワシを原料としており、イワシタンパク質の酵素分解物は苦みや魚臭が少ない (1) 。
作用・効果および機序
イワシタンパク質由来ペプチド (サーデンペプチド) は、他の食品たんぱく質の酵素分解物より血圧の調節に関わるレニン-アンジオテンシン系のアンジオテンシンIからアンジオテンシンIIに変換するアンジオテンシンI変換酵素 (ACE) 阻害活性が高く、バリルチロシンを含むサーデンペプチドは降圧作用が認められている (2) (2000102508) 。
出典:
(1) 日本食品工業学会誌. 1993;40(11)783-791.
(2) 日本食品科学工学会誌. 1996;43(7):839-840.
(2000102508) 日本栄養・食糧学会誌. 1999;52(5):271-277.
関与成分の分析方法
バリルチロシン量:HPLC法
ACE阻害活性:Cushmanの変法 (1)
出典:
(1) Agric. Biol. Chem. 1982;46(5)1393-1394.

安全性に関する評価

人を対象とした試験
研究1:
正常高値及び軽症高血圧者44名を対象に「マリンペプチド」の1日摂取目安量の4倍量もしくは同等のプラセボ錠菓 (比較対照) を4週間摂取させたところ、「マリンペプチド」摂取群では収縮期血圧および拡張期血圧は摂取前に比べ摂取1週以降4週後まで有意に低値を示して降圧効果を認めた。一方、プラセボ群ではいずれの血圧にも変動を認めなかった。試験期間中に血液検査値、尿検査値及び身体的測定は臨床的に問題なく、副次作用を認めなかった (1) 。
出典:
(1) 健康・栄養食品研究. 2003;6(2)99-111.
動物・その他の試験
研究1:
SD系雄ラットにイワシ由来短鎖ペプチドの10,000 mg/kg体重および陰性対照群の計2群を設定し、単回経口投与した。死亡例を認めず、イワシ由来短鎖ペプチドに起因する変化は認められず、体重推移、病理学的検査で変化を認めなかった (1) 。

研究2:
SD系ラットにイワシ由来短鎖ペプチドを1,250 mg~5,000 mg/kg体重,28日間反復経口投与して、その毒性を検討した結果、イワシ由来短鎖ペプチドに起因した変化を認めなかった。
出典:
(1) 試験報告書 (試験番号:B9214-1、平成4年)
(2) 試験報告書 (試験番号:B9214-2、平成5年)

有効性に関する評価

人を対象とした試験
研究1:
正常高値及び軽症高血圧者88名を対象に「マリンペプチド (バリルチロシンを400 μg含む錠菓1 g) 」もしくはプラセボ錠菓 (比較対照) を12週間摂取させたところ、収縮期血圧は比較対照に比べて摂取4週後以降12週後まで有意に低く、拡張期血圧は摂取前に比べて摂取8週後に有意に低かった。摂取に起因する有害事象を認めなかった (1) 。
出典:
(1) 健康・栄養食品研究. 2003;6(2)65-82.
動物・その他の試験
研究1:
SHRにvalyl-tyrosineを静注したところ (dose 20,50 mg/kg) 、血圧変化率 (%) は、収縮期血圧で-3.9~-9.9%,拡張期血圧で-22.6~-28.0%であった (PMID:7549089) 。

研究2:
SHRラットに経口投与する試験では、イワシタンパク質由来ペプチドを10、100、1,000 mg/kg投与すると4時間後に血圧が低下し、8時間後まで降圧作用が持続し、バリルチロシンを1、10 mg/kg投与すると2時間後に血圧が低下し、8時間後まで降圧作用が持続した (2000102508) 。
出典:
(PMID7549089) Biosci. Biotechnol. Biochem. 1995;59(8):1398-1401.
(2000102508) 日本栄養・食糧学会誌. 1999;52(5):271-277.

備考

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