■注意喚起および勧告内容
2021年9月2日、国民生活センターが、PIO-NET (パイオネット：全国消費生活情報ネットワークシステム) にみる2020年度の危害・危険情報の概要を公表。

■解説
国民生活センターは、全国の消費生活センター等とオンラインネットワークで結び、消費生活に関する相談情報をPIO-NET (パイオネット) に蓄積している。
2020年度にPIO-NETによって収集した「危害・危険情報」 (2021年５月末日までにPIO-NET に登録された苦情相談) は14,979件 (2019年度と比べて9.1％減少) で、そのうち「危害情報 (身体にけが、病気等の疾病 (危害) を受けたという情報) 」は12,887件あった。
商品別の危害情報の1位に健康食品 (3,526件) があげられ、全体の27.4％を占めた。 このうち、各種サプリメントなどを含む「他の健康食品」が2,175件、「高麗人参茶」が771件、「健康食品全般」が285件であった。 健康食品の危害情報のうち8割以上の2,936件が女性で、年代別では50歳代が953件 (27.0％) で最も多く、次いで40歳代724件 (20.5％） 、60歳代595件 (16.9％) の順であった。 危害内容は、「消化器障害」が2,207件 (62.6%) 、次いで「皮膚障害」865件 (24.5％) 、「その他の傷病及び諸症状」347件（9.8％）の順であった。
当該情報の詳細について国民生活センターは、「消費生活年報2021」にまとめ、2021年10月に国民生活センターホームページ上に掲載する予定としている。

■関連情報
国民生活センターウェブページ →「PIO-NETにみる2020年度の危害・危険情報の概要」