国民生活センターが痩身をうたうオンライン美容医療に注意喚起 (200904)

画面を閉じる

 

 

発信者

国内/注意

本文

トップページ被害関連情報 > 現在のページ


■タイトル
国民生活センターが痩身をうたうオンライン美容医療に注意喚起 (200904)


■注意喚起および勧告内容
2020年9月3日、国民生活センターが、痩身をうたうオンライン美容医療に注意喚起。

■解説
全国の消費生活センター等では、美容医療をオンライン診療で行うクリニックに関する相談が近年増加している。これらの相談では痩身目的の治療として、オンライン上で初診、2型糖尿病治療薬(GLP-1受容体作動薬)の処方やその後の継続的な診療が行われている。10〜50万円の契約が多く、中にはサプリメント等の提供が含まれるケースもある。相談事例では、解約に応じてもらえない、まだ提供・使用されていないサプリメント等について返金してもらえないという相談だけでなく、痩身目的で2型糖尿病治療薬を使用したことにより吐き気など副作用が出たが医師に対応してもらえなかったなどの相談も寄せられている。

このような相談の増加を受けて、国民生活センターは、美容医療を受けるときはクリニックの広告だけをうのみにせず、慎重に検討すること、副作用等が起こった場合の対応を確認し、納得できなければ契約しないようにすること、トラブルにあった場合は、消費生活センター等に相談、副作用等が出た場合は速やかに医療機関を直接受診することなど、注意を促している。

痩身効果については、これまでも「ホスピタルダイエット」「MDクリニックダイエット」などの利用により重篤な健康被害が起きており、繰り返し注意喚起がなされています。手軽に痩せられるといううたい文句に惑わされることなく、日頃の生活習慣を見直すように心がけましょう。

■関連情報
国民生活センターウェブページ (2020年9月3日) →「自宅で完結?手軽に痩せられる?痩身をうたうオンライン美容医療にご注意!−糖尿病治療薬を痩身目的で消費者に自己注射させるケースがみられます−

その他の注意喚起情報→「被害関連情報」
健康食品に関する情報一覧→「最新ニュース」


<国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所>



© National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition. All Rights Reserved.